医療関係者の方へ
アダカラムインタビュー記事シリーズ
全国の先生方より、消化器および皮膚領域における最新の診療状況を踏まえた上で、様々な視点から顆粒球吸着療法(GMA)の日常診療における活用方法や工夫、メリットや課題についてお話いただきます。
IBD:炎症性腸疾患、UC:潰瘍性大腸炎、CD:クローン病、PP:膿疱性乾癬、PsA:乾癬性関節炎(関節症性乾癬)
※先生のご所属先および役職、治療指針等は掲載時点の情報です
関東中央病院 消化管内科 部長 渡邉 一宏 先生
消化器内視鏡は、IBDの病勢把握はもとより消化管止血やがんの早期発見から切除まで、幅広く患者さんの健康を支える必要不可欠な診療デバイスとなっています。その一方で、受診者にとって内視鏡検査に伴う負荷は決して小さいものでは無く、併せて限られた医療資源の最適化のためにも、がんのスクリーニング内視鏡検査、特にピロリ未感染・ピロリ除菌後胃がん、UC関連大腸がんなどのサーベイランスにおける適切な検査間隔の設定が望まれています。そこで今回は、地域の中核病院におけるIBDを含む内視鏡検査の実際や、UCにおける5-ASA不耐の対策などに関して解説いただき、さらにGMAに期待される役割についても伺いました。
徳洲会 高砂西部病院
消化器・炎症性腸疾患内科(消化器IBD内科)部長 / IBDセンター長
西村 東人 先生
炎症性腸疾患(IBD)患者は増加の一途を辿る一方、診療を担う専門施設やIBDの専門医をはじめとした医療従事者のリソースには限りがあるのが実情です。このため、患者が一部のIBD専門施設へ集中して地域においては診療格差が生じています。そこで今回は、個々の患者に適した医療を提供するために、今後のIBD診療の均てん化に向けた課題と対策について解説いただき、併せて豊富なIBD治療選択肢の中から、地域医療におけるGMAの役割の可能性についてもお話を伺いました。
大腸肛門病センター高野病院 院長
高野 正太 先生
IBD患者数が増加を続ける中、疾患の早期発見と早期治療介入に向けて、一般生活者におけるIBDの認知率向上が望まれています。特に肛門病変は、痔と思い込み市販薬で我慢したり、恥ずかしさなどから来院が遅れる場合も散見されるため、疾患啓発の意義が大きい分野です。IBDに限らず、痔も早期治療介入が重要であり、また増加を続ける大腸癌の早期発見のためにも、来院や検診受診を促すための情報提供が期待されています。そこで今回は、実例とともに疾患啓発活動について解説いただき、併せてGMAへの期待について伺いました。
弘前大学大学院医学研究科
消化器血液内科学講座 教授
櫻庭 裕丈 先生
IBDの発症機序や病態の解明は、新たな治療の創出にも寄与することから、炎症の成立および増悪をはじめとして腸管粘膜のバリア機能や腸内細菌叢など、多岐にわたる研究が世界中で行われています。これら近年の研究結果から、IBDの病態は疾患感受性遺伝子を代表とする"遺伝的要因"、食事や衛生などの"環境要因"、腸内細菌叢も関与する"粘膜免疫応答"が相互に作用して形成されると考えられています。そこで今回は、現在のIBD病態解明に関するTopicsと新たな治療の可能性について解説いただき、併せてIBD病態を鑑みたGMAへの期待について伺いました。
山梨県立中央病院院長, IBDセンター統括部長,消化器病センター長
小嶋 裕一郎 先生
IBD診療では、患者さん一人一人の人生に長期間寄り添い続ける必要があることから、医師をはじめとして、専門性の高い看護師や薬剤師、栄養士などによる総合的な対応が求められます。そのため、IBD診療のセンター化が重要であり、さらに腸管外合併症への対応やGMA施行などにおける積極的な多科連携が必要となります。そこで今回は、IBDセンターにおける多科/多職種連携の円滑な推進に向けたポイントについて解説いただき、併せて今後のGMAの展望についてお話を伺いました。
佐賀大学医学部附属病院 消化器内科 講師
坂田 資尚 先生
日本の超高齢社会への移行を背景として、高齢UC患者も増加しています。高齢UC患者は、高齢発症と高齢移行とに分かれますが、両者では病態が異なることが指摘されています。高齢発症では重症度が高いことが特徴の一つとしてあげられ、このような重症もしくは難治性の高齢UC患者に対して治療を強化する際は、癌を含む併存疾患や代謝機能の低下などに対する十分な注意が求められます。そこで今回は、大学病院における高齢者UC診療の現況について、リアルワールドデータを中心に解説いただき、併せてGMAの活用法や今後の展望についてお話を伺いました。
日立総合病院 消化器内科
筑波大学附属病院日立社会連携教育研究センター 講師 越智 正憲 先生
IBD患者数は近年増加傾向にある一方、IBD診療のための専門施設や専門医、専門スタッフは限られているのが実情であり、IBDに対する医療過疎地域は全国に存在する可能性も考えられています。特にIBDは若年発症が多いため、生活や学業、就業状況等を考慮すると、早期発見および早期治療介入が重要となります。そして、長期に及ぶIBD治療において、可能な限り長期の寛解維持を図ることが出来れば、患者個人はもとより社会全体としての損失回避も期待されます。そこで今回は、IBD診療の均てん化実現に向けた取り組みの実践的なポイントについて解説いただき、併せて社会的損失の回避のために重要な治療上の留意点についてお話を伺いました。
札幌東徳洲会病院 IBDセンター 部長 伊藤 貴博 先生(写真左)
市立旭川病院 IBDセンター長 稲場 勇平 先生(写真中央)
山口大学医学部附属病院 光学医療診療部 准教授 橋本 真一 先生(写真右)
IBDは若年で発症し、病悩期間は長期に及ぶことから、医師は患者さんの一生を考慮しながら、適切な時期に適切な治療を選択する必要があります。今回は、IBD診療の現状とこれからの課題について次世代リーダーとしてIBD診療を牽引されておられる3人の先生方にお話を伺いました。
順天堂大学医学部附属練馬病院 消化器内科 准教授 福生 有華 先生
UCの治療目標として、活動期の寛解導入はもとより、その後の健やかな日常生活を守るために、再燃をいかに防止していくかが重要となります。UCの再燃防止に向けては、寛解導入における粘膜治癒の達成や適切な寛解維持療法の選択、アドヒアランスや食事に関する患者さんへの説明と理解、再燃の兆候を捉えるための問診や検査などの確実な実施が望まれます。そこで今回は、UCの寛解維持期における治療介入のポイントついて解説いただき、併せて実臨床におけるGMAの位置付けや活用法についてお話を伺いました。
兵庫医科大学 消化器内科学講座 主任教授 新﨑 信一郎 先生
近年、分子標的薬の登場によってIBDの治療選択肢が多様化した一方、患者数は年々増加傾向にあり、大学病院をはじめとした基幹病院と地域の病院との医療連携が重要視されています。大学病院では、より専門的な治療に注力するなど、各施設がそれぞれの役割を果たしていくことで、IBD患者への長期的な予後の改善が期待されます。そこで今回は、大学病院におけるIBD診療の現況と今後の展望について伺うとともに、非薬物療法であるGMAの意義についてご解説いただきました。
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